看護師の給料の支給
≫基本給
基本給とは、給料の基本となる金額です。ボーナスがどれくらいの金額か表す時に〇ヶ月分と記載されていることがありますが、この時の基本が基本給の金額になります。
基本給は職場によって異なりますが、公立病院などは民間病院などに比べて高いことが多いようです。基本給の差が年収に大きく関わってくるのでしっかり確認しましょう。
≫役職手当
役職手当とは、看護部長や看護師長、主任など役職がついている看護師に支給される手当です。看護師長で数万円程度の手当てがつくようです。
≫資格手当
資格手当とは、持っている資格に支払われる手当です。看護師資格を取得し、看護師として働いているため、看護師資格に支給されますが、ほとんどの施設では基本給に含まれていることが多いです。
看護師以外の、専門看護師や認定看護師の資格を取得している看護師であれば、数千円~1万円程度の支給があるようです。
≫夜勤手当
看護師には夜勤勤務があるため、夜勤をした回数に応じて夜勤手当が支給されます。夜勤手当の金額は施設によって異なりますが、3交代の準夜・深夜で5,000円前後、2交代の夜勤で1万円前後が平均だそうです。
≫残業手当
残業手当は、残業した時間に応じて支払われる手当です。
≫通勤手当
通勤手当は通勤にかかる公共機関料やガソリン代に対して支払われます。全額負担してくれる施設もあれば、支払われる最大金額が決められている施設もあります。
≫住宅手当
賃貸・借家に生活している職員に支払われる手当で、施設によって支給されます。大体15,000~25,000円程度の支給がされますが、施設によって様々です。
賃貸の住宅だけでなく、住宅ローンなどでも支払ってくれる場合もあるため、事前に確認しておくとお得です。
≫家族手当
扶養家族がいる場合、扶養者に支払われる手当です。配偶者であれば15,000円程度、子どもや親であれば5,000円程度が相場となっています。
≫地域手当
地域手当とは物価の差を少なくするために支給される手当のことで、東京都が最高額で、(基本給+各種手当)×18%となっています。その次が大阪府で15%となっています。
≫危険手当
放射線下で業務にあたる職員などに支払われる手当で、手術室や精神科に勤務している職員に支払われることがあります。
看護師の給料の控除
≫健康保険
健康保険料は毎年4・5・6月の平均報酬に合わせて金額が決定され、施設と職員が半額ずつ負担します。健康保険に加入しておくと、医療費を3割負担で抑えることが可能になっています。
≫厚生年金
厚生年金の保険料は毎年4・5・6月の平均報酬に合わせて金額が決定され、健康保険と同様施設と職員が半額ずつ負担します。厚生年金に加入しておくと、老後に年金が支給されます。
≫介護保険
介護保険は介護が必要となったときに介護が受けられるように加入する保険です。満40歳になってから支払いが始まり、施設と職員で半額ずつ負担します。
≫雇用保険
雇用保険は失業した時の給付金や教育訓練給付金として支給されます。失業保険が支払われる理由は、在職中に雇用保険を払っているからです。
≫所得税
所得税は、所得に対して課せられる税金のことです。税率は課税対象額によって異なり、所得金額が高くなればなるほど課せられる税率も高くなります。
≫住民税
住民税は前年度の所得を参考に、都道府県と市区町村に支払う税金のことです。所得によって支払う金額は異なります。
看護師の給料は高いのか?安いのか?
看護師の給料明細の詳細を説明しましたが、看護師の給料は他の職業と比べていいのか?と疑問に思われる方も多いと思います。
看護師の給料はさまざまなデータを見ても、景気に影響を受けることなく、高い水準で安定した給料が支給されています。
しかし、看護師の年収が年齢によって大きく変化することがあまりないため、就職したばかりの初任給の時点では高い年収をもらえていても、40~60歳代になると他の職業の方の年収より下回ってしまうことが多いです。
しかし、看護師の給料は高水準で推移するため、安定した給料を得ることができるということが証明されています。
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また、自分の周囲の環境(出産・結婚など)によって、転職を決断する場合があります。
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私の看護師の友人は、知り合い経由で転職をしていたけど、条件面悪く、本人はその条件が良いのか悪いのかさえ気づいていなかった。
看護師の転職サイトも合わせて活用し、求人情報を客観視することが大切です。